Paradise of Viridian

Don't burn your bridges. 直訳すると、「あなたの橋を燃やすな」ということですが、 意味としては、「繋がりを断つな」ということですね。 異動、退職、転職、卒業。 出会いの直前の別れの時期。 どんな人とでも、嫌な記憶は必ずあると思いますが、 後一日。 後一日だけ我慢して、和やかにお別れを。 縁とは奇なもので、いつかまた出会う事もあるかもしれません。 今だけは、「終わり良ければ全て良し」で。...

問12食品の規格・認証に関する次の記述のうち、最も不適切なものを選びなさい。 ア　HACCP を導入することで、問題がある商品の出荷を効率的に未然防止できることが期待され、世界的にも HACCP 導入義務化の動きが広がっている。 イ　中小事業者の食品安全の取組向上や、食品安全に要するコストの最適化を図っていく上では、日本発の食品安全管理規格の充実と普及等が重要となっている。 ウ　国内には、地方公共団体や業界団体...

問11GAP（農業生産工程管理）に関する次の記述のうち、最も適切なものを選びなさい。 ア　GAPとは、農業において、食品安全、環境保全、労働安全等の持続可能性を確保するための生産工程管理の取組みであり、農業法人がGAPを実施する際は、必ず第三者機関の審査を受けなければならない。 イ　GAP の意義や内容の理解を深めるための農業者向け説明会が全国で開催されているほか、農業高等学校や農業大学校等でGAPをカリキュラムに...

職場の前のソメイヨシノが咲き始めました。 桜を管理する立場にいた時には、 花が綺麗なのは一瞬のこと。 枝を剪定すれば怒られるわ、 モンクロシャチホコとかいう変な蛾の幼虫が発生するわ、 下枝が伸びて通行人の邪魔をするわで、 基本的にはあんまり良い印象を持つ樹木ではありませんでした。 管理から解き放たれ、 ただ見物するだけの観客となった今は、 やはり綺麗だなぁ、と思います。 来年見上げる樹の下の自分は、 一体...

問10食品の安全と消費者の信頼の確保に関する次の記述のうち、最も適切なものを選びなさい。 ア　食品のトレーサビリティは、食品事故等の発生時における原因究明や商品回収等を円滑に行えるようにする仕組みでり、我が国では全ての農畜産物で義務付けられている。 イ　平成29年に改正された食品表示基準における原料原産地表示では、一部の加工食品を対象に重量割合上位3位までの原材料について、原産地を全て表示することが義...

1月に受験した FP 3級試験の結果が届きました。 結果は、無事合格。 色々試験を受けてきた中での感想としては、 評判通りそこまで難しくなかったと感じております。 近年は、金もかからず家でもできる遊びとして、 音楽と資格取得を趣味としています。 1年に最低一つは資格取得を目標に、勉強を進めています。 仕事関連の資格取得をしてきましたが、 それだけだと限界があるので、 時々仕事に関係がないような資格も暇つぶしに取得...

年度末真っ只中、 コロナウイルスの影響で国全体に自粛ムードが漂っています。 私の仕事も、イベントや講師の関係が多いので、 政府が打ち出した方針の煽りを受け、 3月中の仕事はほとんどキャンセルになりました。 例年にないくらいに落ち着いた年度末になっていますが。 世間を見てみると、外出先でも人がまばらであり、 何とも普段にない寂しさを感じます。 オリンピック需要の外国人増加を見越して開業したバーが、 たった数...

問8我が国の農林水産物・食品の輸出に関する次の記述のうち、最も適切なものを選びなさい。ア　我が国の農林水産物・食品の輸出額は、平成26年を最高として以降、横ばいで推移している。イ　平成29年における農林水産物・食品の輸出額を国・地域別に見ると、米国への輸出額が最も多く、輸出額全体の5割近くを占めている。ウ　政府は、平成31年における農林水産物・食品の輸出額の目標を1兆円としている。この実現に向け「農林水産...

問9我が国の食料消費の動向と食育の推進に関する次の記述のうち、最も不適切なものを選びなさい。 ア　平成29年の二人以上世帯の一人当たりの食料消費支出額を、平成19年と比べると、全ての世代で減少している。イ　平成29年の二人以上世帯の一人当たりの食料消費支出額の内訳を、平成19年と比べると、全ての世代で、調理食品の占める割合は低下し、外食では上昇している。 ウ　平成26年における購入先別の一世帯当たりの食料消...

問7次の文章は、我が国における農地の集積に関して述べたものである。（）内に当てはまる最も適切な語句の組合わせを選びなさい。 　政府は、担い手に対する農地の利用集積率を2023年度までに（①）に引き上げる目標を設定している。（②）を中心として、（③）等の主体が取組みを進めた結果、平成28年度における担い手に対する農地法利用集積率は（④）を超えた水準となっている。ア　①6割　②都市農山漁村交流活性化機構　③農業委員...